転職 面接 対策

転職面接では、面接担当者の地位・ポジショニングによって対策が異なる。面接担当者のタイプとしては、大別して「人事担当者」・「直属の上司」・「部門長（または経営者）」に分かれる。３タイプの面接担当者のうち必ず実施されるのは、直属の上司による面接である。そして、直属の上司にこそ求人職種との適合性が図られ、最終的な意思決定者であることが多い。直属の上司とは別に、部長や事業部長などの部門長によって面接が行われる場合でも、部門長が意思決定者という事例は少ない。部門長以上が意思決定者となるのは、管理職以上の転職の場合である。

求人企業の人事担当者による面接が単独で行われる場合は、応募者の人柄や会社風土に適合するかなどがチェックされる。また、人事担当者による転職面接では、退職理由などネガティブな質問が予想されるため、あらかじめカバーできるだけの自己PRを考えておくなど、対策は必要である。なお、経営者による面接は主に中小企業やベンチャー企業へ転職する場合に実施される。そうした企業では、一般的に経営者に権限が集中しており、意思決定者も当然経営者が持つことになる。人事担当者や直属の上司がいくら採用に前向きであったとしても、経営者の決定次第では不採用ということもありうる。

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